大学病院などの産婦人科常勤医、２年で４１２人も減少
全国の大学病院やその関連病院に勤務している産婦人科の常勤医が２年余りの間に８・０％（４１２人）も減少している実態が２４日、横浜市で開かれている日本産科婦人科学会で報告された。
調査は、同学会の検討委員会（委員長＝吉川裕之・筑波大教授）が、全国１１０の大学病院とその関連病院を対象に、２００３年４月と０５年７月の時点でのデータを比較した。
それによると、５１５１人だった常勤医は４７３９人まで減少したほか、分娩（ぶんべん）を取り扱う関連病院の数も１００９施設から９・４％（９５施設）減少し、９１４施設になっていた。
こうした減少傾向について、同委員会では、新卒の医師が医師免許取得後２年間に様々な分野を研修する臨床研修が０４年度から義務化されたことによる影響で、大学病院の医局への医師供給が減ったことに加え、産婦人科医が置かれた過酷な診療環境から、他の診療科などに移る医師も少なくないとみている。
同学会の武谷雄二理事長は「経済的に豊かな日本で、安全なお産が危機的状況に陥っている」としている。
（読売新聞） - 4月24日